これまでも働き方改革の推進によってテレワーク制度の導入は進んでいましたが、営業職など一部の職種を対象としたものであり、全社員を対象としたテレワーク導入は少数であったといえます。しかし、新型コロナウイルスの感染が拡がるにつれて全社規模でのテレワークが求められるようになってきました。
調査会社である株式会社アイ・ティ・アールが2020年4月に実施した「コロナ禍の企業IT動向に関する影響調査」によると、優先度を上げたIT戦略のテーマの1位は「従業員の働き方改革」でした。同社が2019年8月に実施した「IT投資動向調査2020」における結果では、「従業員の働き方改革」は9位でしたので、新型コロナウイルス感染対策により大きく優先度が上がり、取り組みへの意識が高まったことが見て取れます。一方で、テレワークの取り組みが進むにつれていくつかの課題も見えてきました。
出典:ITR「コロナ禍の企業IT動向に関する影響調査」(2020年4月調査)
以前から、テレワークにおける情報セキュリティ対策は、大きな課題のひとつとなっていますが、端末の紛失による情報漏えいのリスクに加えて、在宅勤務時ではIT部門によるPCやネットワークのセキュリティ管理が十分にできない可能性も生まれるため、マルウェア感染や不正アクセスなどのリスクも課題として浮かび上がってきました。
情報漏えい防止のためにディスクやデータの暗号化を利用しても、PCにデータがある以上は情報漏えいのリスクは少なからず残ることになります。また、今回の新型コロナ対策のように長期間テレワークが続く場合には、PCの管理が社員個人任せになるため適切なアップデートが行われずに脆弱性が生まれるリスクも起きかねません。
仮想デスクトップ(VDI)は、クライアント環境をサーバー上に構築し、アクセスしたPCは転送された画面で作業する(画面転送型)ため、データをPCに残しません。そのため、万が一PCを紛失したとしても情報漏えいは発生しません。
今後は、人事や法務、財務など経営に関する重要情報を扱うバックオフィス系の部署もテレワークで業務を行うことを想定した、高いセキュリティが求められてきます。VDIではクライアント環境をIT部門が集中管理できるため、IT部門の運用管理工数の軽減や端末のアップデート漏れによる脆弱性リスクをなくすことができます。
VDIを構築する上での注意点を「4つの壁」と表現して説明しました。
日本ヒューレット・パッカードが提供するHCI製品 HPE SimpliVityとITサービス HPE GreenLakeの組み合わせであれば4つの壁を解決することができます。
HPE SimpliVityは非常に優れた重複排除と圧縮機能を備えたHCIなため、利便性の高いフルクローンでVDIを構築してもストレージは圧迫されず、少ないノード数でVDIを構築できます。
また、ITサービスであるHPE GreenLakeを利用すれば、オンプレミス環境をクラウドのような従量課金型で利用できるため、初期投資を抑制できます。
導入事例
~HPE SimpliVityでコスト削減と堅牢性を実現~ 奈良大学様事例
アナリスト レポート
誰でもわかるハイパーコンバージドインフラストラクチャ
ビジネス レポート
仮想デスクトップの基盤にハイパーコンバージドを選定する際に重視すべき点
~ HPE SimpliVityを技術検証~
ホワイトペーパー
HPE GreenLakeでクラウドの柔軟性とオンプレミスの制御性を同時に獲得
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