レンタルでの導入をおすすめします。
「レンタルって自動車やDVDのやつでしょ？使い回しだし、なにより高いじゃないか。」
と思われる方も多いかと思いますが、これらはレンタル会社が多くの在庫を持って提供する「在庫レンタル」という形態で、ここでご紹介するレンタルは長期利用目的なので少し違います。
一般的には「購入（＝自社所有）」か「リース」を選択されるお客様が多いので、この両者と「レンタル」とを簡単に見比べてみましょう。
（参考までに、上記の自動車やDVDのような「在庫レンタル」も掲載します）
税務/会計面は、会社によって認識が異なる場合がございます。
（※1）過失や事故による障害（落下、水濡れ等）により生じた修理費用を補填する保険です。
（※2）契約終了後にパソコンを転売する価値を見込んで、予め契約金額から割引く手法です。
本内容はディーアールエス株式会社より一部引用
これらの導入方法から自社に合った方法を選ぶとき、基準となる点が２つ（上表の色付け部分）あります。
導入方法を選ぶ基準
１．費用の平準化
「購入」の場合、対象機器の代金は一括で支払う必要があります。
この費用負担を緩和する目的で、日本の企業では数十年前から「リース」という手法がとられてきました。リースを使えば、金利は発生しますが、費用は契約期間にわたって平準化されることになります。
選択肢は、「レンタル」または「リース」になります。
余談ですが、日本で初めてリース会社が出来たのは、なんと50年以上前です。
かつては費用平準化やオフバランスがニーズの大半だったので、リースもレンタルも大差ありませんでした。しかし、この50年のあいだ、企業のニーズは大きく変わってきたのです。
２．運用サービスの付加
パソコンは費用平準化よりも、運用サービスを契約に付加することを目的とする会社が増えてきました。
例えば、情報システム部門や外部業者が対応している導入時の初期設定や、壊れたときの修理手配をアウトソーシングし、レンタル契約に一本化することができます。
選択肢は、「レンタル」一択です。
このように、運用サービスを付加した形態をPC Life Cycle Management (PCLCM)といいます。
利用企業は、月々のレンタル料を支払い、利用環境も含めてパソコンの提供を受けています。まさに、「所有」から「利用」への転換といえます。
PCLCMの概要
PCLCMについて少し掘り下げてみましょう。
個人で使うのであれば、パソコンを準備するだけで事足りますが、
会社でパソコンを使っていくには、機器の手配以外にも以下の３点を押さえておく必要があります。
① 設定作業 業務に使用するツールの設定や、使用者情報を登録します
② 障害対応 使用者からの不具合報告を受け、修理の手配を行います
③ 資産管理 全社でのパソコンの使用状況を把握し、内部統制や設備投資に役立てます
パソコンを購入やリースで調達した場合、それぞれの業務は下図のように分断されています。
費用支払も独立して発生するため、手続きが煩雑になります。さらに、社内リソースで対応している業務は、人件費に隠れてしまうので、正確なコスト把握ができません。
レンタルを利用すれば、問合せ先・支払先を一本化できるため、業務効率化にも貢献します。各社に支払っていた費用も「レンタル料」にまとめられるので、支払手続きが簡素化できるうえ、パソコン１台にかかっているコスト感をつかむことができます。
おまけ
近年、パソコンをはじめとしたインフラ費用を、利用部門に割り振っている（費用配賦）会社が増えてきました。これまでのようにパソコンの調達費用と運用費用が分かれていると、計算が複雑で相当な時間を費やしていたという声を耳にします。一方、レンタルなら、１台あたりのレンタル料に運用費用もまとまっているので、利用部門への費用配賦も容易になります。
PCLCMの新しいかたち
最近、多くの会社で「働き方改革」の施策が議論されています。
代名詞ともいわれる「モバイルワーク」を、導入している会社も多いのではないでしょうか。
このモバイルワークでは、会社の外で仕事をするために環境を整備する必要があり、なかでも通信環境と業務アプリは必須といえます。
三谷商事が提供するレンタルサービス『FUKURYmobile』なら、パソコン本体のレンタルに通信SIMも含まれており、お客様のご要望に合わせてOfficeやWeb会議ツール、ウィルス対策といったサービスも追加で利用可能なので手軽に導入できます。
このように、様々なサービスを付加しながら、機器を利用できるのがレンタルのメリットです。
レンタルのデメリット
ここまではレンタルのメリットを記載してきましたが、もちろん、利用環境によってはレンタルをすることがマイナスになることもあります。
たとえば、「パソコンが完全に壊れるまで騙し騙し10年くらい使っている」という会社の場合。
レンタル契約期間を終えた後に「延長、延長・・」となるので、最終的にコストがかさみます。加えて、保守提供はメーカーの部品供給がある5年が最長なので、後半は無保守状態になります。このような状況では、レンタルを利用することがマイナスになりかねません。
その使い方・・見直すきっかけに
壊れるまで使っているパソコン。果たして、利用者は動作環境に満足していますでしょうか。
複数のファイルを開いただけで動きが止まる・・そんな状況では業務効率は上がりませんよね。加えて、利用開始から4年を過ぎたあたりから、故障率が数倍に跳ね上がるという統計もあります。
パソコンのパフォーマンス維持により業務効率を改善し、故障のダウンタイムによる損失を防ぐためにも、レンタルを採用することでサイクルを決めて、定期的にパソコンを更改できる土台をつくりませんか？
記事：ディーアールエス株式会社
